仮想通貨取引を初めたので、知っておくべきことを教えてほしい！
こんなお悩みを解決します。
仮想通貨取引はハイリスクハイリターン。
大きく稼げる可能性に魅力を感じて、仮想通貨取引を初める方・興味のある方は多いと思います。
ただ、仮想通貨の歴史は浅く、株やFXにはない注意点があります。
自分もこの違いを知らず、無駄な取引や資産を失うミスを犯した経験があるので、当記事でご紹介したいと思います。
- 仮想通貨取引を始めたばかりの方
- 仮想通貨に興味のある方
このような方は、ぜひ当記事をご覧下さい。
それでは、始めます！
仮想通貨取引で自分が失敗したこと【4つ】
それでは、自分が仮想通貨取引で失敗したことをご紹介していきます。
当記事では、下記の4つをご紹介します。
- 『販売所』で仮想通貨を購入
- 取引所に仮想通貨を放置
- 送金アドレスを間違える
- 税金を考慮しない
1つずつ、詳しくご紹介しますね。
『販売所』で暗号資産を購入した
仮想通貨を購入する際、GMOコインやZaifなどを利用しますよね。
さて、GMOコインやZaifなどのサービスには『販売所』と『取引所』の2種類があります。
GMOコインの会員ホーム。
左上に『取引所』と『販売所』がありますよね。
この『販売所』ですが、スプレッドがクッソ広いので、よほどのことがない限り使わないのがオススメです。
『スプレッド』は売買の価格差で手数料のようなものです。
ちなみに、 『販売所』と『取引所』 の違いは下記の通りです。
販売所
個人と仮想通貨取引所で暗号資産の売買を実施します。
スーパーで買い物する感じをイメージしてもらえればと思います。
取引所
個人同士で仮想通貨の売買を実施します。
仮想通貨を買いたい人・売りたい人の仲介場所を取引所が提供している形になります。
メルカリを想像してもらえれば、分かりやすいと思います。
例えば、下記画像のGMOコインの販売所（2021年12月16日16時頃）。
上記の時間帯だと、1BTCの購入価格が5,606,599円となっています。
ちなみに同時間帯で取引所だと、1BTCが約555万円で購入できます。
この1BTCを間髪入れずに販売所で売却するとします。
すると、1BTCの売却価格は5,534,183円となり、72,416円の損失になります。
この価格差が『スプレッド』です。
販売所はスプレッドの幅を広めに設定してあるサービスが多いです。
そのため、余程の理由がない限り『取引所』で仮想通貨を購入するほうが手数料が安くなります。
自分も仮想通貨を始めた頃は、販売所と取引所の違いを知らず、販売所で仮想通貨を購入していました。
違いを知った今、めっちゃ無駄使いをしていたと痛感しています。
取引所に仮想通貨を放置
購入した仮想通貨は短期売買を繰り返すなどの理由がない限り、自分のウォレットで保管しましょう。
取引所がハッキングされ、仮想通貨が盗まれる事件はほぼ毎年発生しています。
日本でも2018年にコインチェック事件ってありましたよね。
コインチェック事件
2018年1月26日に発生した事件。
コインチェックがハッキング攻撃を受け、580億円相当の仮想通貨「NEM（ネム）」が盗難された出来事。
ちなみに自分もNEMをコインチェックに放置して盗まれましたね。
当時のレートで換算すると、100万円近い金額が盗まれたのでめっちゃ焦りました。
現金で戻ってきましたが、保証されるまでに数カ月を要しました。
取引所で仮想通貨が盗まれると、下記のリスクが発生します。
- 取引できない（機会損失）
- 最悪の場合、保障されない可能性もある
このようなリスクを回避するためにも、自分の資産は自分で守る意識を持つことが大切ですね。
送金アドレスを間違える
仮想通貨を送金する際、アドレスを間違えると送金した通貨は戻らないため注意しましょう。
数十万、数百万円の価値がある通貨を失うと、かなり凹みますよね。
送金する際に一番良い方法は、テスト送金で少額の暗号資産を先に送ること。
テスト送金で仮想通貨が届いたのを確認した後、残りの金額を送ることで紛失を防ぐことができます。
2回送金するので送金手数料が掛かりますが、資産が消失するリスク比べるとまだマシです。
テスト送金をして、致命的ミスを事前に回避しましょう。
税金を考慮しない
仮想通貨で利益が出た場合、納税分の資金を残しておくことが重要です。
日本の仮想通貨取引は『雑所得』に分類されており、利益が出た場合『所得税』と『住民税』が発生します。
所得税の税率は下記の通りです。
所得税の税率
| 課税所得金額 | 税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 195万円未満 | 5% | 0円 |
| 195万円以上330万円未満 | 10% | 97,500円 |
| 330万円以上695万円未満 | 20% | 427,500円 |
| 695万円以上900万円未満 | 23% | 636,000円 |
| 990万円以上1,800万円未満 | 33% | 1,536,000円 |
| 1,800万円 から 4,000万円未満 | 40% | 2,796,000円 |
| 4,000万円以上 | 45% | 4,796,000円 |
ちなみに住民税は、課税所得金額の10%くらいになります。
『所得税』と『住民税』は、稼げば稼ぐほど納税額が増えます。
大きく稼ぐほど納税額も増えるので、納税用の日本円を残しておくことが大切。
特に注意が必要なのが、仮想通貨を別の仮想通貨に交換した場合。
例えば、BTCをETHに交換する、などです。
この場合も利確とみなされ、税金が発生するので注意しておきましょう。
まとめ
最後に当記事を要約しておきます。
当記事の要約
- 『販売所』で仮想通貨を購入
- 取引所に仮想通貨を放置
- 送金アドレスを間違える
- 税金を考慮しない
当記事では、仮想通貨取引で失敗したことについてご紹介しました。
『愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ』という言葉がありますが、自分の失敗経験が当記事をご覧頂いた方の役に立てれば幸いです。
今回は以上です。
それでは、また！！